都市経済学研究会
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日時
タイトル
報告者/場所
詳細
1999/09/10 (金)
16:30〜18:00
16:30〜18:00
Agglomeration effects and total factor productivity: Evidence from Japanese regions
Robert Dekle（Uniersity of Southern California）
京都大学経済研究所本館1階 第二共同研究室
1999/09/10 (金)
15:00〜16:30
15:00〜16:30
Rural-urban interdependence and industrialization
村田安寧（東京大学・院）
京都大学経済研究所本館1階 第二共同研究室
要旨：農村・都市部門の相互依存による累積的因果関係モデルを構築する。 農村部門は労働力のほかに都市部門でつくられた差別化された財を必要とする。 この仮定のもとでは、農村部門の生産性は都市部門の特化の度合いに依存する。 反対に、都市部門の特化の度合いは、農村部門の生産性の向上によって、 どのくらいの労働力が農村部門から解き放たれるかに依存する。 この相互依存関係が複数均衡を生じさせるメカニズムを分析する。 さらに、複数均衡の厚生水準、政策的含意についても検討する。
1999/07/09 (金)
16:30〜18:00
16:30〜18:00
Urban agglomeration economies in consumption and production
田渕隆俊（東京大学）・吉田あつし（大阪府立大学）
京都大学経済研究所本館1階 第二共同研究室
1999/07/09 (金)
15:00〜16:30
15:00〜16:30
Labor type diversity, agglomeration economies, and regional income disparity
森知也（京都大学）
京都大学経済研究所本館1階 第二共同研究室
要旨：日本企業の海外直接投資に関して，製造業企業の研究は蓄積しているが，サービス>業企業の研究は遅れている。本研究では，日本企業の海外直接投資のキー・エージェントとしての役割を果たしてきた総合商社にライトをあて，おもにヨーロッパとアジアにおける投資展開を空間的・経済地理学的視点から究明する。
要旨：発展途上国における、農村・都市労働移動の問題は、開発経済学において大きな関心を集めて来たが、移住の意思決定に際し重要であると考えられる住居あるいは土地市場に関する問題は、これまで考慮されてこなかった。この論文では、農村・都市労働移動モデルに都市経済学の理論を導入し、労働移動に対する土地市場の役割を考察する。
要旨：大都市に特徴的な通勤混雑の疲労コストを、個票ベースの家賃データを用いて金銭換算する。さらにこの疲労コスト使って混雑から生じる外部不経済効果―すなわち、疲労増大効果―を導出し、通勤混雑緩和策のひとつである混雑料金をいくらにすればよいかということを提示する。分析対象路線はJR中央線である。
1999/05/28 (金)
16:30〜18:00
16:30〜18:00
Economics of a bottleneck
Richard Arnott（Boston College）
京都大学経済研究所本館1階 第二共同研究室
要旨：オフィス企業の支店立地に関する選択行動モデルを提示する。各企業は企業間（他都市に立地する取引先と）、および企業内（同じ企業の本社と支社の間）という二通りのコミュニケーションを行うと想定する。モデルでは多数の企業の立地均衡を通じて都市規模の分布が求められる。このようなモデルにもとづいて、交通システムや情報通信システムの整備、さらにはオフィス雇用の成長が支社の立地と都市規模にどのような影響を及ぼすかを分析した。