要旨：本稿は、大阪市域を例に、1970年代から80年代までの都心域（Central Business District (CBD)）の空間利用の変化について検討を加えたものである。1980年代まで、我が国の大都市では、新副都心の建設や大規模再開発について多くの計画がなされてきた。また、これとは別に、オフィスや商業施設が郊外へ移転し、新たな都市核を形成する「都市圏多核化」の流れが形成されていることも指摘されている。このように、都市の中における都心域の構造は今後も大きく変化していくことが予想される。そこで次の２点を主眼とした分析を行うこととした。（１）都市における都心区域の特定。および、70年代から80年代までの都心区域の空間利用変化の特徴を説明すること。（２）都心区域の空間利用変化が経済学的な合理性の観点から説明することができるかについての検討。本稿では、とくに「立地理論からの実証分析」へ焦点を絞ることにする。