Urban Economics Workshop
Venue: Room 106, Institute of Economic Research, Kyoto University
Contact: 
Tomoya Mori (Kyoto University)
Minoru Osawa (Kyoto University) [HP]
Tomohiro Machikita (Kyoto University) [HP]
Se-il Mun (Doshisha University) [HP]
Kakuya Matsushima (Kyoto University) [HP]
Kazuhiro Yamamoto (Osaka University)
Miwa Matsuo (Kobe University) [HP]
Category
Date
Title
Presenter/Location
Details
2000/10/13 Fri
16:30〜18:00
16:30〜18:00
Market size and industrial structure: the home market effects
Zhihao Yu（University of Nottingham）
京都大学経済研究所本館1階 第二共同研究室
2000/10/13 Fri
15:00〜16:30
15:00〜16:30
放射状都市における多様な労働者のコミュニティ選択と企業立地
岡本亮介（政策研究大学院大学）
京都大学経済研究所本館1階 第二共同研究室
2000/09/29 Fri
16:30〜18:00
16:30〜18:00
Impacts of investment to transport infrastructure in disequilibrium economy
上田孝行（東京工業大学）
京都大学経済研究所本館1階 第二共同研究室
2000/09/29 Fri
15:00〜16:30
15:00〜16:30
Thünen and the new economic geography
藤田昌久（京都大）
京都大学経済研究所本館1階 第二共同研究室
2000/07/14 Fri
15:00〜16:30
15:00〜16:30
TBA
Philip McCann（University of Reading）
京都大学経済研究所本館1階 第二共同研究室
2000/06/16 Fri
16:30〜18:00
16:30〜18:00
交通網の地域的不均等発展による都市集積のモデル
水野勲（お茶の水女子大学）
京都大学経済研究所本館1階 第二共同研究室
要旨：交通革新に伴って都市間の時間距離が地域的に不均等に収縮し、このために、産業機能ポテンシャルと都市人口ポテンシャルが循環的・累積的に相互作用した結果、都市集積が生起するというストーリーを非線形非平衡のシミュレーション・モデルで示そうとするものである。
要旨：個々の独占的競争企業が、潜在的に無限の広がりを持つ財空間から自らの財の性を選択するという設定のもとで、財の多様性の増加を源泉とする内生的経済成長モデルを構築する。消費者は多様なニーズを満たすため財空間上でより幅広い特性を持つ財の消費を望むが、一方、生産に伴う知識の蓄積を考慮すると既存の財に類似した財の方が安価に生産できると考えられる。この２つの相反した力の結果、各時点の均衡において個々の企業の選択する特性は、局所的には集積しつつも大域的には一定の範囲で分散する。本論では、このような財空間上での局所的集積点を「産業」と解釈し、その構造の動的変化がマクロ経済成長率に与える影響について考察する。
要旨：本稿では、地域間の交易パターンが何によって決定されるのかを、交易パターンの指標（比較優位指標）を用いて産業別に分析を行なった。その結果、ある産業の生産性格差が大きい地域間ほど、資本賦存量の格差が大きい地域間ほど、粗付加価値額格差が大きい地域間ほど、ある地域のある産業の移出額が他地域の移入額よりも大きくなる（比較優位を持つ）ということが示された。しかしながら、生産性格差の比較優位指標に対する影響は比較的小さく、資本賦存量格差や粗付加価値額格差が大きな影響力を持つことが示された。ヘクシャー・オリーンモデルは、豊富な生産要素への相対的集約度によって貿易パターンが決まることを主張しているが、地域間の交易においては、この要因以外に付加価値生産額の格差も地域間交易パターンを決定することをこの実証結果は示している。付加価値生産額の格差は地域間での産業集積度合いの格差と解釈することができるから、産業集積のより大きな地域の産業が他地域の産業に対して比較優位になることを示している。産業集積によって集積の経済が働くと、同じ産業や異なる産業で用いられる多様な中間財、最終消費財の生産が可能になり、これが地域の産業の比較優位性を高めることになるのである。
2000/06/02 Fri
15:00〜16:30
15:00〜16:30
動学的側面を考慮した都市における公共用地の最適配分
米本清（東北大学・院）
京都大学経済研究所本館1階 第二共同研究室
要旨：道路や公園など都市における土地を用いる公共財の最適配分については、数多くの静学的分析による先行研究がある。しかし配分変更の調整費用を考慮した通時的最適化の枠組の下では、修正された配分原則が必要となる。